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桐田 史生; 瓜生 満; 山崎 敏彦; 橋村 宏彦; 中西 龍二; 小嶋 慶大
no journal, ,
平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震(以下、「本震」という。)とその余震により、原子力機構が所有する免震建物において、その固有振動数が大きく変動し、特に本震の後、固有振動数が地震前に比べて低下していることを確認した。本論文では、本震後、約1年間の地震観測記録を用いて、免震建物の固有振動数の長期的な評価を行った。その結果、対象建物においては本震以降、数多くの中小地震を経験しているが、免震装置の振動特性への影響はほとんど見られないことを把握することができた。
西田 明美; 小尾 博俊*; 大橋 泰裕*; 竹内 義高*
no journal, ,
原子力施設を含む建築物において、耐震,耐風設計については設計ガイドラインが整備されているが、耐衝突,耐爆発等に対する耐衝撃設計ガイドラインは未整備である。今後は想定外のさまざまな外力を想定する必要があることから、耐衝撃設計ガイドラインの策定が必要とされている。本稿では、建築物の耐衝撃設計ガイドライン案を耐震設計された想定建物に対して適用した耐衝撃設計事例を示す。車両の衝突では、S造・RC造という2種の想定建物に対して1階隅角部柱への衝突を想定し、個材での応答解析と評価を行った。1自由度モデルとFEMモデルにおける結果比較では、今回例示した範囲内においては良い一致を示している。内部爆発荷重による検討では、RC造マンション内でのガス爆発を想定し、内部爆発荷重の算定や個材の応答評価とともに、非構造材である窓ガラスの飛散についても紹介した。外部爆発荷重による検討では、敷地近くの水素ステーションが爆発したことを想定し、S造オフィスビルに対する爆風圧の算定及びそれらと風荷重,地震荷重との比較等について検討した結果を示した。